お金を借りられない原因はブラックリストかも?原因と確認方法
あなたが、これまでカードローンの審査を受けていて「なんでかわからないけれど、審査に落ちてしまう…」その理由はもしかしたら「ブラックリスト入り」しているからかもしれません。
カードローンの審査の話になると必ず出るといっても過言ではないのが「ブラックリスト」という言葉ですが、拒否されているであろうことはわかるものの、その具体的な内容について詳しく知っている!という方は意外と少ないのではないでしょうか。
とはいえ、お金を借りるのであれば絶対に避けていきたいものが「ブラック」だということも事実です。
そこで今回は、ブラックとはどのような状態のことなのか、原因や確認方法など「ブラック」について徹底解説します。
そもそもブラックリストって何?
カードローンに限らず、お金を借りようと思っている方がインターネットなどで調べる際、必ずといっていいほど出てくるのがこの「ブラックリスト」という文字ではないでしょうか。
ブラックリスト自体の意味はご存知の方も多いかと思いますが、金融関係ではどのように使われているのか?同じ意味で捉えていいの?など疑問が出て来る部分でもあります。
そこでまずは「(カードローンなどの金融関係における)ブラックリストとは何か?」というところからはじめてみたいと思います。
金融の「ブラックリスト入り」とは「お金を借りられない状態」
金融における「ブラックリスト」あるいは「ブラック入り」などと言われる状態は、端的に言ってしまえば「お金を借りることが出来ない状態」を指します。
お金を借りることが出来ない範囲は非常に広く、
- カードローンの利用(新規借り入れ)不可
- 車のローン・住宅ローンなどの利用不可
- クレジットカードの新規申し込み不可
などとなっていますから、一度ブラックリスト入りしてしまうと非常に大変だということがわかりますよね。
「ブラック」は正式な名称ではない!
ここでひとつお伝えしたいことがあります。
実は、「ブラック入り」であるとか「ブラックリスト」というのは正式な名称ではありません。
「こんなにインターネットでブラックとかブラックリスト入りとか言われているのに?」と驚かれる方もいるかもしれませんね。
ブラックの状態というのは、具体的に言えば「個人信用情報に事故情報・あるいは異動情報が登録されている状態」となるのですが、正直これでピンとくる方は少ないと思います。
お金を借りられない人としてリストに載っている状態=ブラックリスト入りしている、と言ったほうがわかりやすいですし想像しやすいという点から、あくまで通称として使われているというわけです。
【関連記事】
ただし、各社が個人的に作成しているブラックリストはあるかも?
金融的な意味での「ブラックリスト」というのは存在しませんが、各社が個人的にブラックリストを作成している…というのはありえない話ではありません。
詳しくは後述しますが、一般的にカードローンの審査などにおける「ブラック」というものはありませんが、とある会社からお金を借りて、全然返済せずに踏み倒した、なんてことをした場合、その会社では「二度とその人にはお金を貸さないようにしよう」と考えるでしょう。
そんな時に自社のブラックリストに名前を載せる、という可能性はゼロではないと誰しもが考えますよね。
とはいえ、個人として会社のブラックリストに載るということは、お金を借りてもきちんと返済している限りありえないと言ってもいいくらいですので、特別こちらについては深く意識する必要はないかと思います。
ブラックかどうかのカギは「個人信用情報」にあり!
先程のトピックにて、ブラックリストは通称であり、具体的には「個人信用情報に事故情報・あるいは異動情報が登録されている状態」であることを解説しました。
「個人信用情報ってなに?」「事故情報・異動情報って?」など、新たな疑問が出ているかもしれません。
そこで、このトピックでは「ブラックリスト」に非常に縁が深い「信用情報」について解説していきます。
「信用情報」ってどんな情報のこと?
まずは「信用情報」とはどんな情報なのか?ここが一番気になるところですよね。
信用情報とは、簡単に言ってしまうと「個人の信用取引に関する、客観的事実を表す情報」のことです。…何がなんやら、ちんぷんかんぷんですよね。
こちらをもう少し噛み砕いていきましょう。「個人の信用取引」についてですが、これは法人ではなく個人という意味です。
そして、信用取引というのは「個人の信用に基づいて行われる取引」のことです。
信用に基づいて…というのは、例えば5万円の商品を購入しようとした際に、手持ちの現金が2万円しかなかったとしましょう。そんな時多くの方が「クレジットカードで購入しよう」と考えるかと思います。
カードで支払う際、その場では現金を支払うことはありませんが、クレジットカード会社が「この人は5万円を今支払わなくても支払日に支払ってくれる」という信用のもと発行しているので、お店の人は何も疑わずに処理をしてくれますよね。
カード会社と個人の間で「信用取引」が行われている、ということになります。
カードローンもクレジットカードとはちょっと違いますが、「この人であれば10万円までお金を貸してもきちんと返済してくれる」という「信用」の元、契約を行っていますから、信用取引のひとつと言えるんです。
信用情報は誰がなんのために利用するの?
信用情報は、信用取引を行うために企業が審査の際に利用します。
申し込む際、基本的な個人情報は自己申告で問題がなくとも、信用に関する情報というのは自己申告ですとウソをついている場合もあります(もちろん個人情報についても同様のことが言えますが)。
信用についてはいくら自分で「自分は信用出来る人間です!!」と言っても裏付けが取りづらいですよね。
そのため、客観的な情報である「信用情報」をチェックして、信用取引をするに値するかどうかを判断する材料としているんです。
信用情報にはどのようなことが登録されているの?
信用情報に登録されている情報は、信用情報機関によって多少の違いがあるのですが、大体以下のようになっています。
本人特定のための情報 | 氏名・生年月日・性別・住所・電話番号・ 勤務先の情報など |
---|---|
契約内容に関する情報 | 契約の種類・契約日・貸付日・ 契約金額・貸付金額など |
返済状況に関する情報 | 入金日・残高・完済日・延滞など |
申し込みに関する情報 | 個人情報・申込日・申込み商品内容など |
取引事実に関する情報 | 債務整理・強制解約・破産申立の事実など |
カードローンの場合、申し込んだタイミングや希望した限度額などはもちろん、返済中の場合は細くその状況が登録されていきます。
信用情報は誰が管理し、誰が登録しているの?
信用情報を管理しているのは「信用情報機関」です。
信用情報機関は、加盟した会員が登録した信用情報を管理し、かつカードローンの申し込みなどで情報を照会したい会員に対して情報を提供するという役割を持っています。
加盟出来る会員は個人ではなく企業であり、かつ加盟資格を満たしていないとなりません。
「企業ってことは、どんな企業でも加盟可能なの?」という疑問に答えますと、それは出来ません。
「貸金業法・割賦販売法に基づく事業者」や「貸付を業務として行っている、他の法律に特別に規定がある事業者」などに限られます。
いうなれば消費者金融やクレジットカード会社、銀行や信用金庫といった「お金を貸す業務を行うことが出来る企業」しか加盟できないというわけです。
なので、これらの事業を全く行っていない企業は加盟が出来ないため、信用情報を照会することは出来ません。
もちろん加盟しているからといって、好きに情報を照会・閲覧出来るわけではなく、必要に応じた時しか照会出来ないようになっています。
日本には信用情報機関は以下の3つがあり、それぞれ加盟している企業に傾向があります。
株式会社シー・アイ・シー (CIC) |
信販会社・クレジット会社・消費者金融・銀行など |
---|---|
株式会社日本信用機構 (JICC) |
消費者金融・クレジット会社・信販会社・金融機関など |
全国銀行個人信用情報センター (KSC) |
銀行・信用金庫・農協・漁協など |
多くの企業がCICとJICCなど、複数の信用情報機関の会員となっており、かつこの3つの信用情報機関は信用情報(の一部)を共有しています。
「カードローンの申込み時にウソをついてもバレてしまう」と言われているのはそのためですね。
どうしてブラックになってしまう?その理由
それでは、どうしてブラックになってしまうのか…その理由について解説していきます。
大切なことなので最初にお伝えしますが、「お金を借りてきちんと返していればブラックになることはそうそうない」ことは心に留めておいてくださいね。
返済をしなかった場合
まずは、返済をしなかった場合です。
返済をしないと言っても色々なパターンがあり、
- 返済日より1日2日ほど遅れてしまった
- 返済日より1ヶ月ほど遅れてしまった
- 数ヶ月返済をしていない
など、期間は人それぞれになりがちです。
この中で、確実にブラックリスト入りするであろうと言えるのは一番下の「数ヶ月返済をしていない」状態になります。
この状態を「延滞(あるいは返済遅延など)」といい、信用情報に特別な記号がつきます。
延滞をしている人はお金を新たに借りても返済してくれる可能性が非常に低いと考えられるため、新規でカードローンの申し込みをしても審査に通るのは絶望的だと言えるでしょう。
返済日より1日2日ほど遅れるレベルであれば、簡単に延滞と判断されることはありません。
目安は90日の延滞ですが、あまりにも延滞の回数が多いとそれより前でも延滞として扱われる可能性もあります。
強制解約が行われた場合
強制解約とは、
- 延滞をしている
- 借り先(利用先)の会社からの連絡に出ない
- 信用が低下した
などが理由で、契約を一方的に解消されることを言います。
これまで問題なく返済していて、突然強制解約されるというケースは少なく、そのカードローンはきちんと返済していても別のカードローンで延滞しているなど、何かしらの原因があることがほとんどです。
クレジットカードでも強制解約されるケースがありますが、こちらも支払いが滞っているなどの理由が主になりますね。
代位弁済が行われた場合
代位弁済とは、カードローンなどで借りているお金を、借りた本人が支払えなくなった際に保証会社が代わりに(代位)借り先の会社に支払ってくれる(弁済)ものです。
「代位弁済されたら自分は支払わなくていいの?」と思ってしまう方もいますが、それは間違いです。
代位弁済が行われるのは「銀行系カードローン」に多いので、具体的な名前を絡めつつ説明しましょう。
例えば、「三井住友銀行カードローン」の場合、申込み条件の中に「三井住友銀行の指定した保証会社(SMBCコンシューマーファイナンス株式会社)からの保証を受けられる方」という項目が入っています。
仮に三井住友銀行カードローンでお金を借りていたけれど返済ができなくなってしまった場合、SMBCコンシューマーファイナンスがそれを肩代わりして、三井住友銀行に返済出来ていない分を返済してくれる流れになります。
しかしこれで終わりではなく、これはお金の借り先が「三井住友銀行」から「SMBCコンシューマーファイナンス株式会社」に変わっただけのことです。
もちろんSMBCコンシューマーファイナンス株式会社はこちらに対して返済を求めてきますので、借金がなくなるというわけではありません。
債務整理をした場合
債務整理をした場合も、当然ながらブラックリスト入りになります。
債務整理に該当するのは主に
- 任意整理
- 個人再生
- 自己破産
の3種類になります。
それぞれの方法で数字に差は出るものの、共通しているのは「現在の借金を減額する」ということです。
自己破産以外は借金が残りますが、完済後にブラックが解除されるというわけではありません(返済期間にもよります)。
携帯電話料金の支払いが滞っている場合
「お金を借りているわけではないのに、携帯電話ってどういうこと?」と思われる方も多いかと思います。
確かになんだか変な感じがしますが…こちらも立派な理由になるんです。
といいますのも、最近では携帯電話の本体の代金が非常に高くなりましたよね。10万円を超える機種も珍しくなくなりました。
本体代金を一括で支払う方は少なく、多くの方は毎月の携帯電話の使用料金と一緒に分割して本体代金も支払っているのではないでしょうか。
そこがポイントで、これは「割賦販売法」という法律に基づいて行われているのですが、いわばクレジットカードの分割払いのようなものなんですね。
そのため信用情報として支払いについてのデータが登録されるので、カードローンの返済やクレジットカードの支払いはきちんと行っていても、携帯電話の料金を滞納している場合「延滞」扱いとなり、ブラック入りしてしまう!というわけです。
これまでとは全く違う方向からの原因ですが、だからこそ普段カードローンなどを殆ど使わない、使ったことがないという方でもブラックになってしまう落とし穴、と言えるでしょう。
自分がブラックか確認したい!その方法はあるの?
ここまで読み進めていただき、「もしかして自分はブラックになっているかも…」と不安になった方もいるかもしれませんね。
カードローンの審査に落ちた場合も、「ブラックだから審査に落ちたのですか?」と問い合わせることは出来ません。審査結果の詳細は伝えないようになっているからです。
なので、カードローンの審査に落ち続けていても何が原因なのかわからないのが辛いところなんですよね。
しかし、自分がブラックなのかどうかはきちんと確かめる方法があります。
もしかしてブラックかも…?と不安な方は、一度確認してみてはいかがでしょうか。
信用情報機関に対して「情報開示」を求めることが出来る
どうやって自分の信用情報を確認するのか…その方法は非常にシンプルで「信用情報機関に情報開示を求める」ことです。
信用情報機関は本人であれば、会員でなくとも信用情報を閲覧出来るようになっています。
手数料こそかかりますが、インターネットなどで簡単に情報を見ることが可能なので、自分の信用情報がどうなっているのか気になる方もチェックしてみてはいかがでしょうか。
CICにて開示する方法・料金
株式会社シー・アイ・シー(CIC)では、
- パソコン・スマートフォンからの開示(インターネット開示)
- 郵送での開示
- 窓口での開示
の3種類の方法による開示を行っています。
それぞれの違いは以下の表の通りです。
項目 | ネット開示 | 郵送開示 | 窓口開示 |
---|---|---|---|
対応地域 | 全国 | 全国 | 札幌・仙台・東京・ 名古屋・大阪・岡山・ 福岡 |
必要日数 | 即時 | 10日ほど | 即時 |
サービス日時 | 毎日8時~21時45分 | 平日10時~12時 13時~16時 |
|
用意するもの | ・ネット対応機器 ・クレジットカード などの契約に利用 した電話番号 |
・開示申込書 ・本人確認書類 |
・本人確認書類 |
手数料 | 1,000円 | 1,000円 | 500円 |
CICは手軽さからインターネットでの開示をオススメしています。
実際、ネット環境さえあれば自宅からでも簡単に開示出来るので、個人的にもオススメしたい方法ですね。
JICCにて開示する方法・料金
日本信用情報機構(JICC)にて信用情報を開示する方法は
- スマートフォンでの開示
- 郵送での開示
- 窓口での開示
と、こちらも3種類になっています。
パソコンではなくスマートフォンのみなので、その点は注意しましょう。
項目 | スマホ開示 | 郵送開示 | 窓口開示 |
---|---|---|---|
対応地域 | 全国 | 全国 | |
サービス日時 | 平日10時~16時 | ||
必要日数 | 1週間~10日 | 1週間~10日 | 即時 |
用意するもの | ・本人確認書類 | ・開示申込書 ・本人確認書類 |
・開示申込書 ・本人確認書類 |
手数料 | 1,000円 | 1,000円 | 500円 |
スマートフォンでの開示請求について、CICとは色々と違いがあります。
まず申し込み自体、スマートフォンアプリから行わなければなりません(アプリへのQRコードはJICCのサイトに掲載されています)。その後、本人確認書類の提出をアプリから行い手続きをしますが、結果は郵送で送られてきます。
CICは開示された情報をすぐに閲覧することが出来ますが、JICCの場合は違いますのでご注意ください。
また、窓口以外の方法で開示請求を行った際、追加料金300円を支払えば速達で送ってもらうことが出来ます。
KSCにて情報開示する方法・料金
最後に、全国銀行個人信用情報センター(KSC)での開示方法や料金を見てみましょう。
KSCでは開示方法は「郵送のみ」となっており、インターネット及び窓口での開示請求の受付はしていません。
用意するもの | ・開示請求申込書 ・手数料(郵便小為替) ・本人確認書類(2種類) |
---|---|
手数料 | 1,000円 |
必要日数 | ~10日ほど |
その他に違うのは、本人確認書類が2種類必要な点でしょうか。
運転免許証など一般的な本人確認書類で問題ありませんが、氏名・生年月日が確認できる資料2種類、かつ1つは現住所が確認出来るものを用意してください。
また、JICCと同様に、280円分の切手を同封することで、速達で開示結果を郵送してもらうことが出来ます。
複数の信用情報機関で情報開示するべき?
3つの信用情報機関全てから情報開示するべきかどうかですが、メインとなる情報は共有されているため、1つの信用情報機関のみで基本的に問題ありません。
きちんと返済していれば問題なし。必要以上に怖がらない!
今回はブラックについて解説してきましたが、ブラックになる理由は延滞や債務整理など、多くの場合は「借りたお金を返せなかった」ことが原因であることがおわかりいただけたかと思います。
きちんとお金を返済していればブラックになることはありませんし、怖がる必要もありません。
審査に落ちてしまう原因を知りたい!と思うのであれば、信用情報の開示請求は有効な手段だと言えます。
客観的な情報ですから、自分のお金の借り方や返し方はこのように登録されているんだと改めて知ることは、今後の借り入れ方などに変化を起こすかもしれません。
ただ、信用情報を見てもブラックではないのに審査に落ちてしまう場合、別の原因が考えられますので、そこは注意しておきたいですね。